こんにちは、荒井（@yutakarai）です。
Googleの調査によると、スマートフォンを所有する消費者の10人のうち8人は、最終的に店頭で商品を購入するにもかかわらず、店頭でスマートフォンを使って商品についての検索を行っているそうです。
スマートフォンの普及が進み、小売業界への影響も大きくなってきています。
全世界で見ると、Eコマースにおけるモバイルのシェアが40%に達することが予測されているくらいです。
今回は公開されているデータを見ることで、スマートフォンのEコマースへの影響について見ていきます。
モバイル商取引のシェアは35%
Criteoの調査によると、世界全国でみると平均でEコマースにおける商取引全体の35%をモバイルでの取引が占めているということです。
上の図からもわかるとおり、ほとんどの国でモバイル商取引のシェアが増加していることがわかります。
世界で見ても、日本はモバイル商取引が活発な国であると言えます。
Eコマースの主役はスマートフォン
上の図は、Eコマースにおけるスマートフォンとタブレットのシェアを表したものです。
特筆すべきは、日本と韓国ではスマートフォンがEコマースの40%以上を占めているということです。
インターネットで買い物をするときは、複数のデバイスを使って調査する傾向があります。
デスクトップパソコンやスマートフォン、タブレットなどです。にも関わらず、スマートフォンのシェアが40%を超えるというのは、それだけスマートフォンが身近な存在になっているという表れでしょう。
Eコマースでスマートフォンが占める割合の拡大を踏まえ、事業者はモバイル対応の優先順位を高めるべきです。
スマートフォンのような小さな画面でも問題なく利用できるように最適化や、アプリの開発が必要になります。
iOSかAndroidか？
モバイル対応をする際、特にアプリ開発を考える際にまず考えることが、iOSアプリにすべきかAndroidアプリにすべきか、という問題です。
両方を同時に開発できれば悩まないのでしょうが、費用や工数のこともあり現実的ではありません。
この問題を解決する手がかりになるのが上の図です。
この図は、2016年第1四半期の各国のスマホベンダーのシェアを表したものです。（DevisAtlas調査）世界全国で見ると、AppleとSamsungがベンダーシェアの２強と言えます。
世界的に見るとAndroidがシェアを獲得しています。
対して日本国内で見るとAppleが強いです。
このことを踏まえると、国内向けのサービスの場合は、まずiOSアプリを先にリリースすべきでしょう。
また世界へ向ける場合は、Androidアプリを先にリリースするべきです。
アプリに対する市場の反応を見るために、できるだけ大きい市場から手をつけたほうが良いです。
国内と国外、どちらに軸足を置くかによって取るべき戦略も変わってきます。
まとめ
モバイルコマースの急成長は、スマートフォンが牽引しています。
ビジネスの大きな成長を目指すなら、モバイル対応への投資を検討するべきです。
